ママになる女/ならない女の選択

ママになる人生、ならない人生、どちらを選んでも悩みは尽きないもの。女性が今よりちょっと前向きになれたり、ワンランクアップできる情報をブログで発信します。

【赤ちゃん】他県・市外で予防接種を受けてきた

赤ちゃんの予防接種を他県・市外で受けてきた

相模原市の自宅から新潟の実家へ里帰り育児をしています。

生後半年くらいまで、赤ちゃんは予防接種のオンパレード。「実家にしばらく戻って育児したいけれど、予防接種の予定があるので簡単には帰れない!」と思っていましたが、所定の手続きをしたら県外でも問題なく受けることができました。

各自治体によって異なるかもしれませんが…同じようなママ・パパのために手続き方法をまとめます。

他県・市外で予防接種するには申請が必要

相模原市のWebサイトで確認すると「市外の医療機関で定期の予防接種を希望される方へ」というページから予防接種依頼申請書、予防接種助成金交付申請書の2種類のPDFがあったのでダウンロードして印刷しました。

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市役所によると、申請してから問診票が手元に届くまで約3週間くらいかかるそうです。窓口に出すにしろ、郵送するにしろ、余裕をもって確認・準備が必要です。

予防接種助成金交付申請書の書き方

保護者の連絡先、子供の名前、申請理由、予防接種の日付を記入します。f:id:working_reptiles:20211125222219j:image

申請理由はこのあと説明する依頼申請書と同じような理由にしています。

ワクチンの金額を記入する

ワクチン別に予防接種料を記入する欄があります。

助成金申請書の金額記入欄

滞在先で予防接種を受ける病院を探し、問い合わせて金額を記入しました。ついでに、県外から受信することを説明して予約も済ませておきました。

予防接種依頼申請書

住所、保護者の名前と連絡先を記入します。

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受診番号を記入する

予防接種の時期が近づいてくると住民票のある市区町村から案内が届きます。私が申請書を提出する段階では、案内が届いていなかったので受診番号が不明でした。

受診番号の欄

番号が分からない場合、未記入でもOKとのことだったので受診番号は空欄で提出しました。

滞在理由

私の場合は、育児と産後の療養として理由を書きました。

滞在期間を書く欄

滞在期間

滞在期間も記入する必要があります。はっきりとした期間が決まっていない場合は長めの期間を書いておいても大丈夫だそうです。

滞在期間を書く欄

予防接種の種類にチェックをつけるf:id:working_reptiles:20211124111204j:image

依頼する予防接種に丸をつけます。

依頼書の宛先と送付先については、滞在先の市町村によって異なるそうです。実家のある市役所に問い合わせて確認し、宛先は医療機関あて、送付先は本人にチェックをつけました。

ここまできたら、あとは提出すればOKです。

市役所から確認の電話がくる

郵送で提出してから少しして、市役所から申請内容の確認と書類の送付先についての確認の電話がきました。

そして、申請してから約3週間後に問診票を含む書類一式が届きました。

【書類の内容】

  • 予防接種助成金のご案内
  • 予防接種実施依頼書
  • 予防接種予診票
  • 領収書
  • 予防接種助成金実施報告書
  • 予防接種助成金交付請求書
  • 記載例

盛りだくさんですが、この書類があれば助成を受けることができます!

注意|料金は一旦全額負担

県外で幼児の予防接種をする場合、一旦は全額負担となります。後日お金は戻ってくるものの、1回の接種で数万円かかるのでギョッとしちゃいます…

接種料は依頼分の摂取がすべて終わらないと市に請求できないので「面倒だからまとめて全部依頼しちゃえ!」と一度に依頼してしまうと請求するまでお金が帰ってきません。

お金がチョット…という場合は数回に分けて依頼した方がいいかもしれません。

予防接種を追加で申請する場合

「依頼し忘れた!追加したい!」という場合は、改めて予防接種依頼申請書、予防接種助成金交付申請書を市役所に提出すればOKです。

小児医療証は使えない

予防接種以外にも、何かと病院で診てもらうことが多いと思います。県外・市外の病院で診てもらった場合は子供の医療費助成は適用されず、数割負担することになります。

県外や市外の病院を受診した場合は、住民票のある市に所定の申請書と領収書原本を郵送すれば負担分を請求することができます。

私の自治体では、診療を受けた月の翌月から起算して2年が申請の期限となっています。

まとめ|一旦全額負担になるけど県外・市外でも予防接種はできる!

少々面倒ですが、所定の手続きをすれば自己負担分を助成してもらうことができます。

ただし、自治体によって申請方法が異なるかもしれないので必ず問い合わせをして確認してくださいね。